【投資用物件】セザール西高島平の物件概要
おすすめ！
- 中古マンション
- 売主・代理
情報提供日：2020/6/5 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 795万円
- 東京都板橋区
- 都営三田線/西高島平 歩5分
(株)エリアスタイル
【投資用物件】セザール西高島平
| 販売スケジュール | - | ||
|---|---|---|---|
| 販売戸数 | 1戸 | 最多価格帯 | - |
| 価格 | 795万円 支払いシミュレーション | 管理費 | 9600円／月（委託(巡回)） |
| 修繕積立金 | 5220円／月 | 修繕積立基金 | - |
| 諸費用 | - | 間取り | 1K |
| 専有面積 | 20.09m2（壁芯） | その他面積 | バルコニー面積：2.44m2 |
| 入居時期 | - | 完成時期（築年月） | 1988年9月 |
| 所在階 | 3階 | 向き | 東 |
| リフォーム | 2018年6月完了 水回り設備交換：キッチン 内装リフォーム：壁・床・全室 ※年月は一番古いリフォーム箇所を表します |
||
| その他制限事項 | - | ||
| その他特記事項 | 管理形態：委託(巡回)、担当者：天雲昌昭 | ||
共通事項
| 所在地 | 東京都板橋区高島平５ | 交通 | 都営三田線「西高島平」歩5分 東武東上線「成増」歩30分 |
|---|---|---|---|
| 総戸数 | 45戸 | 構造・階建て | RC7階建 |
| 敷地面積 | - | 敷地の権利形態 | 所有権 |
| 用途地域 | １種低層、１種住居 | 駐車場 | - |
会社情報
| 会社情報 | ＜売主＞ 東京都知事（2）第093054号 (株)エリアスタイル 東京都板橋区南常盤台1-31-1 |
|---|---|
| お問い合わせ先 | (株)エリアスタイル TEL：0800-601-5430 【通話料無料】 (つながらない方、不動産会社の方は 03-6784-5555)
営業時間：9:30～19:00／定休日：火・水 |
情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2020/6/5 | 次回更新予定日 | 情報提供日より8日以内 |
|---|
おすすめ物件 - 物件を探す
マンション
※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。（1000円未満は切り上げ。）
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は通話料無料です。また、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※New：物件情報が掲載された日から1週間表示されます。
※UPDATE：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
※次回更新予定日は情報提供日より8日以内になります。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※交通案内図の画像欄に一部、現地案内情報の画像が表示されるケースがございます。予めご了承ください。
※利回りとは、当該不動産の1年間の予定賃料収入の不動産取得対価に対する割合であり、公租公課その他当該物件を維持するために必要な費用の控除前のものです。また、予定賃料収入が確実に得られる事を保証するものではありません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※0800で始まる電話番号は通話料無料です。また、サービス検証のため当該番号の利用履歴を個人が特定できない範囲で取得しています。予めご了承ください。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※New：物件情報が掲載された日から1週間表示されます。
※UPDATE：物件価格が変更された日から１週間表示されます。
※次回更新予定日は情報提供日より8日以内になります。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※交通案内図の画像欄に一部、現地案内情報の画像が表示されるケースがございます。予めご了承ください。
※利回りとは、当該不動産の1年間の予定賃料収入の不動産取得対価に対する割合であり、公租公課その他当該物件を維持するために必要な費用の控除前のものです。また、予定賃料収入が確実に得られる事を保証するものではありません。